15

「チーム福島」で挑む―健康経営を地域の健康と活力につなげる
南 雅史, 荒家 恵, 本田 あゆみ, 村松 賢治, 古井 祐司.
第三次健康ふくしま21計画の目標達成に向けた健康経営の推進に関する活動報告.
日本公衆衛生雑誌. 2026;advpub:25-149.

本研究は、福島県との共同研究として進められたもので、企業が自ら健康課題を把握し、その課題を解決する取組を実施し、効果を検証して次の施策につな […]
27

特定健診の受診率アップへ!自治体の『暗黙知』を明文化、効果的な仕組みづくりへの第一歩
横山 芳乃, 中尾 杏子, 上村 晴子, 井出 博生, 古井 祐司.
特定健康診査の受診率向上に向けた工夫の明文化と実態分析:「保健事業カルテ」を活用した実態の把握.
日本公衆衛生雑誌. 2026;73(2):199-208.

本研究は、特定健康診査の受診率向上に向けて自治体が実施している工夫を『保健事業カルテ』を用いて明文化し、その実態と受診率との関連を分析したも […]
06

健診結果をきちんと確認していますか?自分の健康状態を知り、生活習慣を見直す意識がメタボ予防を成功させるカギ!
Nakao K, Yokoyama Y, Ide H, Kotani K, Furui Y.
The impact of awareness of health checkup results on dropout from the specific health guidance programs on metabolic syndrome in the teacher population.
Environmental Health and Preventive Medicine. 2026;31:13-.

本研究では健診結果を理解することの重要性を検証しました。特定保健指導の対象者(約7,000人)を健診結果に対する認識や態度に応じて3群に分類 […]
23

受診控えは本当に医療費削減になったのか? 880万人のレセプトデータが明かす「見せかけの節約」
Hiramatsu Y, Furui Y, Ide H.
Medical care cost dynamics during COVID-19 pandemic: financial implications for Japanese health insurance system.
Health economics review. 2026;16(1):51.

コロナ禍の受診控えは、短期的には医療費を減少させましたが、新生物や循環器系疾患では、その後の受療率回復を上回るペースで医療費が増加する「見せ […]
17

ただの疲れだと思っていませんか? 働く男性が直面する男性更年期障害の実態
田村貴明, 平野祐, 清水茜, 菅原誠太郎, 松本昌和, 井出博生, 坂本信一.
働く男性の更年期障害に関する健康課題・リテラシーの実態およびプレゼンティーイズムに関するパイロット調査.
産業衛生学雑誌. 2026;advpub:2025-026-E.

35歳以上の男性社員に対して「男性更年期障害(LOH症候群)」の実態を調査したところ、約3割は医療機関受診が推奨されるレベル(中等度以上)の […]
13

研究成果から読み解くシリーズ
【第1回】市町村のデータヘルス業務に役立つポイント

国民健康保険におけるデータヘルス計画標準化の現状と課題分析.
自治医科大学紀要. 2025;48:61-69

※このシリーズでは、医療保険者のデータヘルスや企業による健康投資に関する研究論文から、皆さんの日常業務や今後の事業設計に役立つポイントをご紹 […]
30

2026.3.6シンポジウム開催のお知らせ

データヘルス研究ユニットでは、2026年3月6日に、 シンポジウム「データヘルス計画で見えた保健事業の進化 – 県・国保連・市町村の取組みか […]
18

ライブラリ公開のお知らせ

Q-stationライブラリを公開し、どなたでも閲覧できるようになりました。 Q-stationライブラリ公開に伴い、メルマガ会員登録制度お […]
23

プレスリリースのお知らせ

中尾杏子特任研究員の論文がサンスター社のプレスリリース に掲載されました。 Nakao K, Ishikawa M, Yasuda T, F […]
26

労働生産性別に離職率低減とワークエンゲージメント向上の介入ポイントを探索
水本理恵,井出博生,村松賢治,三宅琢,上条百里奈,古井祐司
介護職員における仕事の継続意向およびワーク・エンゲイジメントに関する研究;労働生産性レベル別の分析.
第62回日本医療・病院管理学会学術総会,2024

介護福祉施設では、職員の早期離職率やワーク・エンゲイジメントの低さが介護の質の低下に繋がる懸念があります。本研究は、労働生産性と仕事の継続意 […]
14

在宅介護ロボットの利用意向に影響を与える要因とは;アイルランド、フィンランド、日本における横断的研究
Ide H, Suwa S, Akuta Y, Kodate N, Tsujimura M, Ishimaru M, et al.
A comparative study to elucidate factors explaining willingness to use home-care robots in Japan, Ireland, and Finland.
Scientific Reports 2024;14(1):27656.

高齢化を踏まえ、各国では在宅介護ロボットの開発と実装を推進する政策がありますが、実際には導入がうまくいかないこともあります。そこで在宅介護ロ […]
14

地域・職域連携で求められる自治体の役割とは
古井祐司, 水本理恵
自治体の役割と地域・職域連携の推進.
公衆衛生情報 2024;88(9):6-7

無関心層へのアプローチが地域・職域連携の基本形です。そこで求められる自治体の役割と体制づくりについて、先進事例に基づき構造的にご紹介します。 […]
06

厚労省報告書に東京大学と都道府県による共同研究の事例が掲載.
令和5年度データヘルス計画に基づく保健事業の実態調査等事業調査
2024年3月 厚生労働省保険局国民健康保険課

データヘルス研究ユニットの古井祐司特任教授がアドバイザーを務めた厚生労働省「令和5年度データヘルス計画に基づく保健事業の実態調査等事業調査」 […]