本研究は、特定健康診査の受診率向上に向けて自治体が実施している工夫を『保健事業カルテ』を用いて明文化し、その実態と受診率との関連を分析したものです。山形県内35市町村を対象に、各自治体の取組を6カテゴリー47項目に整理し、アンケートにより実施状況を把握しました。その結果、受診勧奨や周知に関する工夫が多く実施されていました。また、対象者数の多い自治体では医師会との連携が強い傾向が確認されました。一部の取組では受診率との有意差が認められましたが、全体としては特定の工夫と受診率向上の明確な正の関連は確認されませんでした。本研究は、現場に蓄積された取組を体系化・可視化した点に意義があり、今後はデータ蓄積と横断的分析により、効果的な施策の特定が求められます。 詳細を見る