今号では、保健事業の質を高める新たな一歩として、東京大学が開発した「保健事業カルテ」の活用例とその意義を紹介します。
このカルテは、地域の健康課題に即した事業設計を可能にするツールであり、アウトカム・アウトプット指標に基づく成果の可視化、現場の工夫の体系化、そして保険者間の知見共有を促進します。 今年度から始まる愛知県国保連合会での試行にも注目です。